オンライン決済（Web決済）とは？種類や加盟店側のメリット、導入方法について

オンライン決済とは、インターネット経由でおこなわれる決済のことです。一方で、実店舗で店員を通じて現金のやり取りをしたり、端末でクレジットカードやQRコードを読み取ったりする決済方法はオフライン決済と呼ばれます。 オンライン決済とオフライン決済の大きな違いは、決済時に利用者と店員が直接やり取りをするか、オンライン上で決済が完結するかです。 例えば、同じクレジットカード決済でも、ECサイトで買い物をしてカード情報をパソコンやスマートフォンから入力して決済をすればオンライン決済ですが、店頭で買い物をしてカードを店員に提示し端末で決済をすればオフライン決済となります。

では、オンライン決済にはどのような種類があるのでしょうか。ここでは、代表的な6つ決済手段についてご紹介します。

クレジット・デビットカード決済

クレジットカード決済は、オンライン決済のなかでも特に多くの人が利用している決済手段です。 クレジットカード決済の特徴は、利用者が仮に決済段階で現金がなくても後払いが可能な点です。また、分割払い、リボ払い、ボーナス払いなど多様な支払方法に柔軟に対応している点も利用者からすると魅力的でしょう。これにより、利用者は高額な商品でも、さまざまな支払方法を組み合わせることで購入がしやすくなります。 ただし、クレジットカードを利用するにはカード会社の審査を受ける必要があり、仮に返済能力がないと判断されると利用できません。 デビットカード決済も決済時にカード番号を入力する点は同じです。しかし、クレジットカードが後払いであるのに対し、デビットカードは決済をおこなうと同時に登録した口座から即代金が引き落とされるという違いがあります。 デビットカードでは口座残高以上の金額で決済できないことから、カード会社の審査を受けなくても利用することができます。そのため、18歳未満でクレジットカードが作れない人や、信用情報などの問題でクレジットカードを持てない人も顧客層として取り込むことが可能です。 クレジットカードによるオンライン決済導入について、より詳しく知りたい人は以下の記事をご覧ください。 >>「クレジットカードによるオンライン決済を導入するには？メリットや注意点について」はこちら

銀行振込決済

銀行振込決済とは、インターネットバンキングを利用し、指定された銀行口座に代金を振り込んで決済する方法です。 利用者がインターネットバンキングを利用できる環境にあれば審査を受けなくても利用できるため、多くの顧客を取り込むことができます。

キャリア決済

キャリア決済とは、自身が利用している携帯電話の利用代金と併せて商品の購入代金を支払う方法です。 利用者側としては、携帯電話の支払日と同時に決済されるため返済日の管理が容易になり支払いを忘れるリスクを減らせます。事業者にとっても、未回収になるリスクが少ない点はメリットといえるでしょう。

後払い決済（BNPL)

後払い決済（BNPL)とは、ECサイトで買い物をしたあと、SNSに届く認証コードを入力すると商品購入が完了し、後日、銀行振込や口座振替などで支払う方法です。利用者は商品の受け取り後に代金を支払うため、購入時に現金がなくても商品を手に入れられます。 事業者側も後払い決済は電話番号など簡単な情報の入力だけで始められるため、より幅広い決済ニーズに対応することができます。

コンビニ決済

コンビニ決済とは、商品購入代金をコンビニで決済する方法です。EC事業者から送られてくる払込票を利用者がレジに提示して商品代金を支払う払込票払いと、購入時に提示された番号をレジに提示して支払う払込用番号タイプの2つの方法があります。 コンビニ決済は、クレジットカードやデビットカードを持っていなくても簡単に支払える点がメリットです。高齢者などスマートフォンやQR決済での支払いが苦手な人でも利用しやすい決済手段といえます。 コンビニ決済について、より詳しく知りたい人は以下の記事をご覧ください。 >>「コンビニ決済とは？メリットや注意点、導入方法について」はこちら

QRコード・リンク決済

QRコード決済とは、商品購入後に表示されるQRコードをスキャンして支払う方法です。QRコード決済は、オフライン決済で導入されているケースが多く見られますが、オンライン決済でも導入可能です。 例えば、利用者がECサイトで商品を選択して決済画面に移動すると、画面にQRコードが表示され、表示されたQRコードをユーザーがスマートフォンの決済アプリで読み込むとアプリ残高やクレジットカードから代金が引き落とされます。利用者にとってはスマートフォン1つでスムーズに支払いでき、事業者側は導入コストが安い点でメリットがあります。 リンク決済とは、購入したい商品を選んだ後にリンクが表示され、リンクの遷移先に表示される決済画面で決済する方法です。商品の周辺にボタンが設置されており、ボタンを押すと決済画面に遷移するタイプもあります。事業者はSNSやブログに直接リンクを貼ったりボタンを設置したりできるため、利用者の購買意欲を下げることなくスムーズに購入につなげることができます。 オンライン決済の種類について、より詳しく知りたい人は以下の記事をご覧ください。 >>「オンライン決済（Web決済）の種類は？特徴やメリット、導入方法について」はこちら

総務省の「令和3年版情報通信白書」によると、インターネットを介して利用されるサービスのうち最も大きな割合を占めたのは「インターネットショッピング」で、73.4%の人が利用していると回答しました。次いで多かったのは「支払い・決済（クレジットカード等）」で、66.9%の人が利用していると回答しています。 この結果から、実店舗を運営している事業者であっても、あらたな販売チャネルとしてECサイトを構築することで売上を大きく伸ばせる可能性があり、その成長のためにはオンライン決済の導入が欠かせないことがわかります。

続いて、オンライン決済を導入した場合の利用者側のメリットについて詳しく解説します。

利便性が高まる

オンライン決済を導入すると、ECサイトで即時決済ができるようになります。現金決済よりも所用時間が短縮され、利用者の決済体験向上につながります。

好みの決済手段を選べる

利用者のなかには、ポイントやマイルが貯まりやすいなどの理由で特定の決済手段を好んで利用する人もいます。また、年齢や個別の事情により利用できる決済手段が限られている人もいるでしょう。 そのような場合でも、クレジットカードやキャリア決済、コンビニ決済など多様な決済手段を用意しておけば、利用者はそのなかから自身が好む決済手段を選んで利用できます。

金銭管理がしやすい

オンライン決済を利用すると、その決済履歴をWebページ上で確認できます。そのため、家計簿をつけるときや自身の支出を振り返りたいときに便利です。また、領収書の電子保存もできます。

次に、加盟店の視点から見たオンライン決済導入のメリットも見ておきましょう。

販売機会の拡大による収益増加が期待できる

オンライン決済を導入することで、ECサイトを通じて多くの利用者にアプローチできるようになります。業種や商品によっては国内外に販売網を広げられるかもしれません。 ただし、利用者によって好む決済手段は異なります。例えば、クレジットカードを持てない18歳未満の利用者はQRコード決済を好む傾向があります。一方、メインの顧客層が高齢者の場合はクレジットカードの他にQRコード決済やコンビニ決済を好む方もいます。 仮に希望する決済手段がない場合、利用者は他のECサイトで買い物をしてしまうかもしれません。Adyenの調査によると、日本の消費者の61%は、希望の決済手段がオンラインで利用できない場合、購入手続きを思いとどまるという回答が得られています。複数のオンライン決済に対応しておくことにより、販売機会を逸失するリスクが軽減し、結果として収益の増加につながるでしょう。

代金未回収のリスクが低減する

オンライン決済を導入すると、代金未回収のリスクが低減します。 例えば、オンラインコンビニ決済やネットバンキング（銀行振込）決済の場合、加盟店側は商品やサービスを購入した利用者が代金を入金したことを確認してから商品を発送できます。

決済運用にかかる負担が軽減する

ECサイトを運営している加盟店がクレジットカード決済などのオンライン決済サービスを利用するには、決済サービスごとに手続きをして審査を受けなければなりません。導入後は売上管理や返金処理などの業務が発生しますし、必要に応じてシステムの開発やメンテナンスも必要となるでしょう。 しかし、決済代行サービスを利用すれば、クレジットカード決済やQR決済、コンビニ決済といったさまざまな決済手段を一括で導入できます。導入後の管理も一元化できるため、売上の集計や経理処理など、運用にかかる業務負担が軽減します。セキュリティ対策も施されているため、不正利用や情報漏洩のリスクの軽減にもつながるでしょう。

オンライン決済を導入する方法には、各決済サービス事業者と直接契約する方法と、決済代行会社と契約する方法の2通りがあります。 直接契約では、各決済サービス事業者と個別に契約するため、決済代行会社よりも手数料が安い傾向にあります。ただし、手続きが煩雑になるうえ、複数の決済手段に対応するためにはその都度審査を受けなければなりません。決済サービス事業者によって入金タイミングがバラバラなこともあるため、入金管理も複雑になりがちです。 一方、決済代行会社と契約をすることで、複数の決済手段を一括で導入でき、手続きや審査の手間も省けます。入金タイミングも一本化できるため、入金管理業務も簡素化されます。さらに、高いセキュリティ対策が構築されているため情報漏洩の不安も軽減できます。 ただし、決済代行会社はサービスが充実している分、直接契約よりも手数料が高い傾向にあります。しかし、決済代行会社はすでに他の事業者向けを通じて各決済業者と取引関係があるため、スケールメリットを生かして手数料に対して強い交渉力を持っている場合があります。 結果的に、オンライン決済の導入にかかるトータルのコストを直接契約よりも抑えられる可能性があります。

オンライン決済システムは数多く存在します。導入するときには以下の5つのポイントや注意点を確認しましょう。

自社ビジネスとの親和性

オンライン決済システムの導入を検討する際は、自社のビジネスとの親和性を考慮しましょう。 例えば、マルチチャネルで商品やサービスを提供しているビジネスの場合、各チャネルでターゲットとなる客層が異なるケースも多いため、複数の決済手段に対応しているか、決済システムを統一できるかどうかが重要になります。 また、自社のビジネスが従量制の課金システム採用している場合は、定期的な引き落としができるよう柔軟な決済・請求設定ができるかを確認しておく必要があります。 このように、自社のビジネスによって決済システムに求める要件は異なります。そのため、決済システムを導入する際は、要件を整理したうえで自社のビジネスモデルとの親和性を確認するようにしましょう。

導入や利用にかかるコスト

オンライン決済システムを導入すると、次のような費用がかかる可能性があります。

初期費用や月額費用がかからずに導入できるケースもありますが、 決済手数料はオンライン決済システムを提供している事業者ごとに所定の費用がかかります。 ただし、必ずしも手数料が安いものがよいわけではありません。手数料とサービス内容、使い勝手の良さ、サポート体制などを考慮し、総合的に判断をしましょう。

現金化までの時間

オンライン決済システムを導入すると入金タイミングを一本化できますが、入金までの期間が長いと資金繰りに困難が生じる恐れがあります。 そのため、翌月入金、翌々月入金など、入金サイクルが自社の運営事情にあっているかを確認しましょう。資金繰りに困るリスクを避けたいときは、即日入金、最短3日など、入金までの期間を短くできるサービスがおすすめです。

多様なオンライン決済への対応

当初はECサイトのみ展開していたものの、実店舗をオープンさせたり、会員制サービスを提供したりする機会があるかもしれません。海外展開を想定している事業者であれば、決済手段のローカライズを検討する必要もあるでしょう。そのようなときに備えて、決済手段を柔軟に追加、管理できるオンライン決済システムを選ぶことが大切です。

セキュリティ対策

オンライン決済は利用者と事業者どちらにもメリットをもたらしてくれるサービスですが、不正利用や情報漏洩のリスクがある点には注意が必要です。例えば、クレジットカードが不正利用され、そのクレジットカードの利用者がクレジットカード会社への支払いを拒否した場合、チャージバックが発生します。 チャージバックの概要や仕組みについて、より詳しく知りたい人は以下の記事をご覧ください。 >>チャージバックとは何か理解し拒否、対策する方法 チャージバックが発生すると、事業者は売上を回収できなくなり、さらに商品を発送してしまっている場合は商品が戻らず、二重の損失を負うことになります。また、一度情報が漏洩してしまうと、利用者はその事業者での決済に不安を感じ、他の事業者を選択するようになってしまいます。 これらのリスクを回避するためにも、高度なセキュリティ対策が施されたオンライン決済システムを選びましょう。具体的なセキュリティ対策としては以下のものが挙げられます。

3Dセキュア2.0（EMV 3-Dセキュア）

3Dセキュア2.0（EMV 3-Dセキュア）とは、利用者がクレジットカード決済をする際に、クレジットカード番号や有効期限などの情報に加え、利用者が使用しているスマートフォンやパソコンといった端末から得られる情報を利用し、決済が本人によるものかを判定する認証サービスでです。 国際ブランドが推奨している本人認証サービスのため、不正利用があってもチャージバックのリスクを軽減できます。なお、経済産業省は2025年3月末までにすべてのECサイト事業者にEMV 3-Dセキュアの導入を求めています。 3Dセキュアについて、より詳しく知りたい人は以下の記事をご覧ください。 >>「3Dセキュアでカードの不正利用、チャージバック対策は可能？EMV 3Dセキュアの特徴や弱点について」はこちら >>「EMV 3-Dセキュア(3Dセキュア2.0)の導入が義務化！背景や必要な対応と注意点について」はこちら

不正検知システム

不正検知システムとは、端末情報や配送先情報、IPアドレス、購入頻度や傾向から、利用者のクレジットカードが不正に利用されたと判断した場合に自動的に取引をストップし、クレジットカード会社が本人確認の連絡をするシステムです。 不正検知システムを導入すれば不正利用を事前に検知できるようになり、カード会社から売上を取り消されたり、不正利用者に商品を送ってしまったりするリスクを軽減できます。

PCI DSS

PCI DSSとは、カード会員情報の保護を目的として5大ブランド（アメリカンエキスプレス、Discover、JCB、マスターカード、VISA）が共同で策定した、カード情報セキュリティの国際統一基準です。 PCI DSSに準拠することで、不正アクセスによる情報漏洩、自社サイトの改ざんや悪用といったリスクを軽減できます。また、導入により顧客から信頼できるECサイトとして高い評価を得られるメリットもあります。

オンライン決済は、クレジット・デビットカード決済や銀行振込決済、キャリア決済、後払い決済、コンビニ決済、QRコード・リンク決済など多岐にわたります。利用者によって好みの決済手段は異なるため、幅広い選択肢を用意しておくと、より多くの顧客を取り込むことができるでしょう。 しかし、一つ一つの決済手段を用意しようとすると、手続きや審査、運用の手間がかかります。そんな場合は、多くの決済手段を一括で導入できる決済代行会社の利用を検討しましょう。 オンライン決済システムを導入するときは、自社のビジネスとの親和性や導入や運用にかかるコスト、現金化までの時間、対応している決済手段の種類、セキュリティ対策などを確認しておくことが大切です。

Adyenのオンライン決済システムはPCI DSSに準拠しており、3Dセキュア2.0（EMV 3-Dセキュア）や不正利用検知システム「RevenueProtect」など、万全のセキュリティ対策を備えています。またAdyenには、ECサイトや実店舗を構えている小売店、定期決済やサブスクリプション決済、国境や複数通貨のサポートなど、あらゆる事業規模や業態に対応してきた豊富な実績があります。 Adyenのオンライン決済システムは、グローバルに展開をしている企業やこれからグローバル展開を考えている企業、多数の販売チャネルを持っている企業におすすめのシステムです。世界中の一般的な決済手段に対応しているため、自社のビジネスに適した決済が見つかります。決済データはチャネルをまたいで一元管理できるため、管理コストも軽減できます。 さらに、APIなどオンライン決済を導入する多様なオプションを用意しており、将来的に決済手段を追加することも容易です。導入や運用で困ったときには、24時間年中無休で利用できる技術サポートが利用できるため、初めてオンライン決済システムを導入する場合も安心してご利用いただけます。 オンライン決済を導入する際は、ぜひAdyenのオンライン決済システムの導入をご検討ください。